＜プログラBLOG｜2025年5月16日から＞

本記事では、在京キー局（日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビ）の「放送による広告収入」の過去10年間（2015年度〜2024年度）の推移がまとめられています。2025年3月期決算（2024年度）の数値が出揃ったことで、あらためて業界の構造変化が浮き彫りになりました。

まず注目すべきは、放送広告収入全体がこの10年で約16%減少した点です。2015年度を100とした場合、2024年度は84.1の水準まで落ち込み、コロナ禍だった2020年度とほぼ同程度の7,500億円台に留まりました。この下げ幅は予想以上に大きく、テレビ放送の収益力の低下が鮮明です。

一方で、配信を含む広告収入は増加傾向にあります。TVerや局独自の動画プラットフォームなどによるデジタル広告収入が、2021年度以降、各社の決算で個別開示されるようになっており、その伸びが可視化されつつあります。ただし、配信広告の集計基準は局によって異なるため、合計値は参考程度とされています。

記事では、各局ごとの推移グラフも掲載され、日本テレビ（NTV）・テレビ朝日（EX）・TBS・テレビ東京（TX）・フジテレビ（CX）それぞれの「放送＋配信広告収入」の変化が一目で分かる構成となっています。近年話題となったフジテレビの報道騒動も背景にあり、業界外でも関心が高まる中での公開です。

最後に、広告収入の変化だけでなく、「視聴時間」という切り口での分析も必要だとし、過去記事「コンバージドTV：『テレビ×ストリーミング』視聴時間の再確認」への参照も促しています。