最新の研究で、AIの助けを借りることで医師のポリープ発見率が上がる一方、AIに頼りすぎると、かえって注意力が低下するという驚きの結果が発表されました。

このエピソードでは、この研究結果を深掘りし、医療におけるAIの役割について考えます。

• AIは医師の味方なのか？それとも集中力を奪う危険な存在なのか？

• AI時代の医師に本当に求められるスキルとは？

• そして、AIと人間が共存する未来の医療はどうなっていくのか？

石川県の北陸先端科学技術大学院大学などの研究チームが、「AUN（あうん）」と名付けた2種類の細菌を組み合わせ、がん細胞だけをピンポイントで攻撃する新たな治療法の開発に成功しました。マウスや人でその効果が実証されており、従来の免疫治療が効かないケースでも効果が期待されます。この「細菌のあうんの呼吸」による最先端のバイオセラピーの仕組みや、臨床応用に向けた今後の展望を、分かりやすく解説します。

シドニー大学などの最新研究により、1日7千歩歩くだけで2千歩しか歩かない場合に比べ死亡リスクが47％も減り、心血管病やがん、認知症、うつ症状など幅広い疾患リスクも低減することが分かりました。
約16万人分のデータを解析した結果、「1日1万歩」という従来目標にこだわらず、運動が苦手な人も7千歩を目安にすることで大きな健康効果が得られる可能性が示されています。最新知見と実践のヒントを分かりやすく解説します

2025年6月から、15歳未満の小児先天性心疾患の手術で使用される3D心臓模型が保険適用となりました。事前に柔軟な素材の実物大モデルで手術のシミュレーションができ、術前計画の精度向上や手術時間短縮、リスク低減が期待されています。他領域でも応用拡大が期待される注目の技術です

政府は、2025年から薬剤師との連携を強化し、2030年までに全国すべての医療機関で電子処方箋の導入を目指しています。電子処方箋が広がることで、患者の薬剤情報が正確に共有され、「お薬手帳」を忘れても過去の服薬履歴まで把握可能になり、紛失や持参忘れの心配も減ります。これにより、誤処方防止や医療ミスリスクの軽減、患者の利便性向上、薬局や医療機関での待ち時間短縮などが期待されています。

一方、すべての医療機関が2025年段階でまだ電子カルテさえ導入していない現状もあり、医療現場のデジタル化（DX）は他産業に比べて遅れがちな点が課題です。全医療機関導入の実現性や、現場ごとに異なるシステム対応など、今後の普及へ向けた壁についても掘り下げていきます。

このエピソードでは、電子処方箋がもたらす診療現場の変化と、全国導入に向けたリアルな課題・展望を分かりやすく解説していきます。

青森県で導入が進む「AI音声入力カルテアプリ」。この革新的なシステムは、最先端のAI技術を活用し、医師が診療中に話すだけで患者情報が自動でカルテに反映される仕組みです。煩雑な手書きやタイピングの手間を減らし、AIが医療用語やSOAP形式への変換、要約作業までサポート。これにより、変換ミスや多言語対応の課題もAIがカバーし、医師は患者対応により多くの時間を充てられるようになります。

番組では、AIによってもたらされる業務効率化と負担軽減への期待、音声入力技術の精度や医療現場の現実的な課題、セキュリティ対策など、現場の視点からAI導入のリアルな声をお届け。医療現場がどう変わろうとしているのか、AI技術の役割と今後の可能性を深掘りします。

兵庫県が導入した不妊治療の医療費補助制度は、経済的な理由で治療を諦めていたカップルにとって大きな支援となり、少子化対策としても注目されています。
保険適用外の先進医療への補助も含め、患者の負担軽減と治療の選択肢拡大が期待される一方、政府全体では医療費抑制策（病床削減やOTC類似薬の保険適用外化）も進行中です。

英国でアルツハイマー型認知症治療薬レカネマブ（Leqembi）が医薬品として承認されたものの、国民保健サービス（NHS）での保険適用は見送られました。
英国の規制当局（MHRA）は「効果はあるが長期的な安全性データが不足」とし、費用対効果が見合わないと判断。NICE（英国国立医療技術評価機構）は「臨床的な恩恵がコストに対して小さい」として、保険適用を推奨しませんでした

堺市や大阪公立大などが、音は聞こえるのに脳で言語として認識できない「聞き取り困難症（LiD＝リッド）」の子どもたちに、聞き取り補助具を無償貸与し効果を調べる全国初の研究をスタート。
LiDは聴力検査では異常が見つからず、重い難聴者向けの国の費用補助の対象外となってきた“制度の穴”にある疾患。今回の取り組みは、雑音下での会話困難を補う補助具を無償で提供し、3年間にわたり効果を追跡するものです

政府は、訪日外国人や在留外国人による医療費の未払い増加を受け、2026年度以降、未払い歴がある外国人の入国審査厳格化や、民間医療保険への事前加入義務化など、対策強化に乗り出します。
現場では「無料で受診できる」との誤解や、保険料未納による未収金が深刻化しており、病院経営や国民皆保険制度への影響も拡大しています。
このエピソードでは、公立病院で実際に起きている未払い事例を紹介しつつ、納付状況を在留審査に反映する新制度の狙いと課題、そして医療現場・社会全体への影響を多角的に解説します。

日本医療労働組合連合会の最新調査で、全国の医療機関の4割以上が看護師の採用目標を達成できず、退職者が採用者を上回る施設も6割にのぼるなど、看護師不足がますます深刻化しています。
現場では病棟閉鎖やサービス低下といった影響が広がる一方、業務効率化やICT導入、多職種連携、外国人材の活用など多様な対策が模索されています。
このエピソードでは、現場の声や課題、そして今後の持続可能な医療体制に向けた具体策を分かりやすく解説します。

政府は2026年度から、風邪薬や湿布薬など市販薬と効能が似た「OTC類似薬」の一部を保険適用外とする方針を打ち出しました。
これにより医療費削減や社会保険料の抑制が期待される一方、患者の自己負担増や、適切な診断・治療の機会損失、薬の副作用リスク、健康格差の拡大など多くの課題も指摘されています。

医療現場や患者、製薬業界への影響、そして今後の医療のあり方について、わかりやすく解説します。

JCOG調査で判明した進行がん治療費の急騰実態。抗がん剤主流時代と比較し薬剤費が10～50倍に膨らみ、59%の患者が月50万円以上の治療を受けている現状。背景には分子標的薬・免疫療法の高額化と開発競争の活発化がある。
メリット（治療選択肢の拡大）とデメリット（保険財政圧迫・世代間負担の不均衡）を分析。持続可能な医療を実現するための処方箋を探ります。

2024年の職場熱中症による死傷者は1,257人（前年比14％増）で統計開始以来最多を記録。製造業・建設業・運送業で全体の51%を占め、死亡者31人のうち建設業が10人と突出。

政府がオンライン活用による宿直医師の複数病院掛け持ちを検討。医師不足が深刻化する地域医療を支える切り札となる一方、緊急時の対応リスクや患者への説明責任など課題も山積。
メリット（病院経営の安定化・医師負担軽減）とデメリット（安全性の懸念・地域格差の拡大）を、解説。
「宿直の定義」「ICT環境整備」「患者への周知」という3つの視点で、医療現場の未来を展望します。

がん患者が都市部の専門病院に行かず、地元のかかりつけ病院で点滴による治験に参加できる——そんな新しい医療の形が始まりました。愛知県がんセンターや聖マリアンナ医科大学病院などが、オンライン診療を活用した**国内初の「点滴型リモート治験」をスタート。これにより、HER2遺伝子異常を持つ固形がん患者の通院負担を大幅に軽減する取り組みが進められています。

今回は、このリモート治験のメリットや課題、そして広がる「リモート医療」の現在地について、医師の視点で深掘りします。

自民党・公明党・日本維新の会の3党は、全国の病床を削減する方針で大筋合意しました。維新の会は、11万床の削減により年間1兆円の医療費削減、現役世代の保険料負担の軽減などを目指すとしています。しかし、医療現場や患者にとってこの改革はどのような意味を持つのでしょうか？今回は、医師の視点から「地域医療への影響」「医療従事者の働き方の変化」などについて掘り下げます。

国立がん研究センターなどが参加した国際共同研究により、日本人の大腸がん患者の約半数に、腸内細菌が出す「コリバクチン毒素」が関与している可能性が示されました。特に50歳未満の若年層で多く見られるこの遺伝子変異は、がんの新たなリスク要因として注目を集めています。今回は、医師の視点からこの研究結果の意味と、今後の診療や生活指導にどう活かせるかを深掘りします。

最新がん治療「光免疫療法」を巡り、承認治療と異なる自由診療が一部クリニックで提供されている現状に日本頭頸部外科学会が注意喚起。患者が誤情報に惑わされないために、認定施設での治療選択や信頼できる情報源の活用が重要である理由を解説します。

＃光免疫療法　＃がん

厚生労働省は2026年度をめどに出産費用の自己負担無償化を検討中。家計への負担軽減に期待が高まる一方、診療報酬の一律化で産科医療の質や施設経営への影響も懸念されています。持続可能な医療体制と経済的支援、両立のカギはどこにあるのか、現場の声とともに考えます

＃無償化　＃出産　＃分娩