経済学者のジュリエット・ショアーは「従来の働き方は見直しが必要」と言います。彼女が米国やアイルランドなどで主導している週４日勤務制の実証実験からは、経営者や顧客の満足度が向上し、収益が増加し、離職率が低下する、といった圧倒的な好結果が示されました。週４日、32時間の労働（給与は５日分）を推進しているショアーは、この将来的な働き方モデルを用いれば、労働者の疲弊や気候危機などの深刻な課題を克服できる可能性があると説き、さらには企業と政府の協働によってこれを実現する方法についても解説します。