日本の広告市場におけるデジタル化の加速と、それに伴うオールドメディア、特にテレビ広告の衰退について論じています。コロナ禍以降、デジタル広告費が総広告費の最大シェアを占めるようになり、2023年には約45.5%に達するなど、広告予算のデジタルシフトが顕著に進んでいます。特に、フジテレビの不祥事による大規模なCM出稿停止という「社会実験」が発生したことで、広告主はテレビCMの売上への影響が小さいことを検証する機会を得ており、費用対効果（mROI）が明確なデジタル広告への移行がさらに加速すると予測されています。若年層のインターネット利用率の高さや、テレビの「ながら視聴」の常態化も、テレビ広告効果の不透明性を強める要因として指摘されています。