災害級の猛暑が続く2025年夏。エネルギーの安全保障とともに気候変動対策としての脱炭素が急がれる中、日本では広大な海域と安定した風を活かせる洋上風力発電（着床式・浮体式）の導入が進められています。2019年に施行された「再エネ海域利用法」とガイドラインに基づく準備過程において大切にされているのが、海域の先行利用者である漁業者など地域産業との共存共栄のための合意形成です。自然エネルギー財団では、洋上風力発電の漁業への影響など、行政や事業者との対話に臨む漁業関係者が本当に知りたいと思っていることをリサーチし「漁業者のための洋上風力発電入門 地域の海の10年後を考える」を作成。ブックレット作成の背景と「地域の海の10年後を考える」というテーマに込めた思いを、執筆者の山東晃大上級研究員と中村涼夏研究員に伺いました。